DXやkintoneの伴走支援について、皆で考える研究所。

Googleマップ・Googleマイビジネスで始める中小企業のMEO対策

Googleマイビジネスで始める!中小企業の検索最適化

皆様、Googleマップはご存知ですか?いやGoogleマップくらい小学生でも知ってるよ!そんな皆様の心の声が聞こえてくるようです。

今この2020年において、中小企業ビジネスオーナーの視点から絶対に外せない、対策必至のコンテンツとなっているのです。

Googleマップはただの地図じゃない!?「対策必至」のGoogleマイビジネス

スマホのGoogleマップで是非自社の名前で検索してみてください。
…情報が表示されましたか?ちなみにコムデックはこんな感じです。




会社名や住所、営業時間、さらに下に行くと、口コミと写真等が掲載されています。

この情報、全部勝手に表示されると思ったら大間違い!

ここに任意の情報を出すためには、Googleマップに対して「そこの会社のオーナーです!」と申請をし、「ビジネスオーナー」になる必要があります。
このビジネスオーナーになって各種情報を編集する機能を「Googleマイビジネス」というわけです。

そんなことが必要なのか?面倒なだけだし特に効果もないのでは?とお思いになった方もいらっしゃるでしょう。
しかし、Googleマップにおいて会社情報を表示させるGoogleマイビジネスは、「無料で」「最新の情報を」「無意識レベルの広告として全世界に向けて発信できる」そんなツールです。

消費行動の変遷~そしてMEO対策へ

今、何かものを購入したり、サービスを受けたりする際に事前にリサーチをすることが当たり前になっています。

以前はAIDOMA(存在を知ってから興味を持ち、買いたい!と思ったら商品に対する記憶が強化され、買いに行く)と言われた消費行動の法則が
AISAS(存在を知って興味を持ったら、インターネットでまず商品について調べ、購入し、最後に情報を共有する)を経て
DECAX(まずコンテンツを見つける、コンテンツを発信する企業と関係を深める、商品を確認する、購入する、共有する)に変化してきています。

そんな現代の消費行動においては、「発見」するプロセスでまずは会社の存在を消費者に見つけてもらうことが重要となってきます。
もはやインターネット上で見つけることができない会社は存在していないのと同じ、と言っても過言ではないでしょう。



少し別の切り口から考えてみましょう。

総務省が出している情報通信白書においても、インターネットの利用時間が増加傾向であることは明らかです。
皆さんも覚えはありませんか?
「テレビを見ていて出てきた商品や場所が気になったらその場で検索」や「何もないときもついついスマホ」。


総務省 30年版情報通信白書より作成

では、Googleマップにおける検索最適化とはいったいどういうことなのでしょうか?

例えば、突然ラーメンが食べたくなったとしましょう。
Googleで「ラーメン」と検索すると、検索結果のトップに近隣のラーメン屋さんが地図と共に表示されます。

これ、実は検索を行った場所によって結果が変わるんです。

これを、Googleのローカル検索といいます。

意図的にオフにしない限り、Googleがユーザーの利便性を考えて自動で情報を選別するのです。
画像をご覧いただければわかる通り、上位三件が地図や店舗写真付で表示されますので、このローカル検索で上位表示されるために行うのがMEO対策、ということになります。

さぁ、ラーメン屋さんを検索し、その中から行くお店を決めるとき、表示されたお店の情報をポチポチとみていくのではないでしょうか。
そこに表示された口コミの評価が良かったら…ラーメンの写真があまりにもおいしそうだったら…行きたいと思いませんか?

逆に、調べても営業時間もわからない、行っても開いている保証のないラーメン屋さんにいく勇気はありますか?

この、営業時間や休業日といった基本情報から、口コミや商品の写真といった「さらに行く気にさせるコンテンツ」一気に消費者に提示できるのがGoogleマイビジネスです。
前述のスマホ利用時間の上昇からもわかる通り、現代はスマホファースト社会と言っていいでしょう。

「スマホで調べて、決めて、そのまま地図を見てお店に行く」この流れは既に消費者の中で自然な行動であり、その流れを妨げてしまう、例えば「調べても情報が出てこない」ことは、それだけでビジネスの機会を大きく損ねていると言えます。

コムデック社内で「ラーメン」を検索した場合

消費行動のゆりかごから墓場まで

先ほど、消費行動のDECAXの法則をご紹介しました。
最後のXはExperience(体験と共有)、そう、人は買ったり行ったりしたら情報共有したくなる生き物なのです。

Googleマップには、その場所に対して写真とコメント付きで評価、つまり情報共有をする機能があります。
現代の消費行動の入り口から出口までを担うことができるコンテンツがGoogleマップというわけですね。

また、Googleマイビジネスには「インサイト」という機能があります。
簡単に言いますと、「どれくらいの人が自社のページに来てくれたのか」「どんなワードで検索をして自社のページにたどり着いたのか」を見ることができる機能です。

この機能を活用すれば、「何を行った結果、アクセス数が増えたのか」「世間がどのような需要を持って自社を見ているのか」を分析することが可能になります。

その他にも、メッセージの送受信や商品販売等、様々なビジネスに役立つ機能がついています。

飲食・小売りだけじゃない!中小企業も今すぐMEO対策を。

ここまでの話で、「どうせ関係あるのは飲食店や小売店だけでしょ」って思った方もいるでしょう。

でもよく考えてみてください、お客様や採用予定者が会社に来るとき、スマホでちょいちょいっと「会社の場所がどこなのか」は絶対に調べるはず。
そんな時に表示される情報を捨ておくのは、果たして得策といえるでしょうか?

企業のSNS活用が叫ばれて久しい現代ですが、次に着目すべきはこのGoogleマイビジネスだと言われています。
もはや「意外と」ではなく当たり前の事象として、「調べてから購入(行動)」が普通になっている今、まずは地図上の自社のビジネスオーナーになってみてはいかがですか?

MEO対策

※調べても地図上に会社が表示されない方や、「ビジネスオーナーになる」が表示されない場合は別途対応が必要となりますので、お調べください。

 

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この記事を書いた人

生田 智之

『DXの第一想起者』

日本人の心のふるさとである”三重県伊勢市”を拠点に、中小企業のDX化を支援しています。 kintoneをはじめとする、各社に合ったクラウドサービスの提案から導入、伴走まで一貫したサービスを得意としています。 また、youtubeではkintoneのノウハウを大公開する「kintone芸人」として活動しています。 「DX化したいけど具体的なイメージができない」「こうなりたい!はあるけど手段がわからない」…等の想いをお持ちの企業様、是非一度ご相談ください!

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